コンパクトファミリー®と
出口戦略のジー・ピー・アセット
です

ジー・ピー・アセットはお客様に成功をもたらすことを使命に掲げています。お客様の成功を左右するのは、出口戦略に他なりません。投資である以上、利益が確定するのは物件を売却した時だからです。私たちはお客様の成功を見据えるからこそ、コンパクトファミリーに注力してきました。
なぜ、コンパクトファミリーが出口に強いのか?そこには明確な理由があります。

業界初!
コンパクトファミリー®と
いうジャンルを確立

コンパクトファミリー®とは

1LDK~2LDK / 30㎡〜60㎡

ジー・ピー・アセットが掲げるコンパクトファミリーの定義は、「30㎡~60㎡」「1LDK~2LDK」のマンションタイプのお部屋です。2000年以降、大手デベロッパーが中心となってこのタイプの物件が都内に作られ始めました。背景には女性の社会進出が進み、単身で働きながら、都心でのライフスタイルを確立する女性が増えたことがあります。通勤に便利で、都内での買い物や遊びにも出かけやすいこのタイプの物件の需要は今後ますます増え、投資対象としても優れていることから、私たちは「コンパクトファミリー」と名付け、いち早くコンパクトファミリーの物件に注力し、独自のノウハウとネットワークを確立してきました。

「コンパクトファミリー」はジー・ピー・アセットの登録商標です。

コンパクトファミリーは
リセールバリューが高いから
純資産がふくらみやすい

不動産投資のプロフェッショナルとして、なぜコンパクトファミリーに注力するのか?その最大の理由が、「出口戦略に優れている」という点です。下記のグラフは平米数ごとのリセールバリュー(価格維持率)を表したグラフです。ワンルーム物件に比べ、コンパクトファミリーの方が価格の維持率高く、売却できていることがわかります。

築後10年の資産価値
(ワンルームとの比較)

ではなぜコンパクトファミリーは
リセールバリューが高いのか。
そのポイントをご紹介いたします。

コンパクトファミリーは
買い手が多い

DINKSと単身者の増加により
コンパクトファミリーの需要が増加

少子高齢化や核家族化、未婚率、離婚率の上昇により、日本の世帯構成比率における単身世帯、2人世帯の割合が上昇し、部屋の大きさとしてコンパクトファミリーが対象となる世帯が増加しています。そのため運用面では賃借人が見つけやすく、長期的に安定した収益を見込むことができ、売却面では売り先が今後も増加していくため、売却がしやすくなります。

世帯人員別にみた世帯数の
構成割合の年次推移
Trends in percent distribution of households
by number of household members,
1953-2016

出典:厚生労働省政策統括官
「グラフでみる世帯の状況(平成28年調査結果)」

コンパクトファミリーは投資市場と
住宅市場の両方が対象になる

コンパクトファミリーは投資用としてだけでなく、空室であれば購入者が住宅ローンを組めるため、自己居住用として物件を探している方も売却対象となります。部屋の広さが30㎡未満のワンルームは住宅ローンがほとんどの金融機関で組めません。そのためワンルームは投資市場のみが売却対象となりますが、空室のコンパクトファミリーは住宅市場にもアプローチができ、ワンルームと比べて市場が広く購入者が見つけやすい特徴があります。 

コンパクトファミリーは
住宅ローンが使える

コンパクトファミリーは売却の際に、次に購入される方のローンがワンルームに比べ格段に組みやすくなっています。その訳はコンパクトファミリーはワンルームと違い、多くの金融機関が最低面積として定める30㎡を超えるため、空室であれば住宅ローンが組めるためです。投資用ローンに比べ住宅ローンは最低㎡数、借入可能期間、金利などのあらゆる面で投資用ローンより有利なため、購入者側が購入しやすく、そのため売主側は売却しやすくなっています。

2020年11月現在

※金融機関や時期により異なります

コンパクトファミリーは
希少価値が高い

ワンルーム不動産投資ブームで供給過剰気味なワンルームとは異なり、コンパクトファミリーはまだ数が少なく、コンパクトファミリーサイズの対象世帯が増加しているのに対し、供給が少ない状態となっています。そのため貸す際も競争が少なく、売却では価格の維持率を高く保てる理由の1つとなっています。

不動産TECHで、
お客様を成功へと導く

私たちはお客様に成功をもたらすことを使命として活動するからこそ、コンパクトファミリーと出口戦略にフォーカスしてきました。弊社を選んでくださる多くのお客様のおかげで、独自のノウハウとネットワークを築き上げることができ、そのサービスは業界随一のものだと自負しております。
 
今後、これまでの実績や経験にテクノロジーやデータの力を掛け合わせることで、お客様をサクセスへと導く「コンパクトファミリー×出口戦略」をさらに推進してまいります。